介護保険を利用して介護用品・福祉用具を購入するには

介護保険の要介護ごとに定められている利用上限額とは別に、介護用品の購入費用も年間10万円（4月～3月の年度内）の範囲内で介護保険が適用され、実質1～3割の負担のみで購入することができます。

特定福祉用具とは

この記事は、介護保険を利用して介護用品を購入したい人向けの記事です。特定福祉用具とは介護が必要な方のお困りごとを支援する用具の中で、利用する方の肌が直接触れる用具が対象となります。介護用品はレンタルすることができる商品もありますが、衛生面を考慮し肌が直接触れるポータブルトイレや入浴で使用するイスや手すり、特殊尿器の交換部品がそれにあたります。

特定福祉用具販売で購入できる介護用品

腰掛便座

パナソニックエイジフリー「ポータブルトイレ座楽背もたれ型SP」VALSPTSPBE

「夜にトイレまで行けない方」「歩行に不安があり、転倒の恐れがある方」
このような方にはポータブルトイレの使用をおすすめします。

おすすめの商品は「パナソニックエイジフリー社開発のポータブルトイレ座楽背もたれ型SP VALSPTSPBE」です。ポータブルトイレ座楽背もたれ型SP VALSPTSPBEは、お客様ご自身の身体に合わせて高さ調節が可能です。ひじ掛けの高さは±2.3cm、便座の高さを最低35～44cmまで1cm間隔の10段階で調節することができます。立ち座りがしやすい設計と調節機能により、身体の負担を減らします。

パナソニックエイジフリー「家具調トイレ座楽コンパクト プラスチック便座」PN-L23206

パナソニックエイジフリー社開発の「家具調トイレ座楽コンパクト プラスチック便座 PN-23206」は、デザインが家具のようになっており、お部屋に置いてあってもトイレらしく見えないのが特徴の1つです。機能面では、本体の便座高さ・ひじ掛けの高さの調節が可能です。バケツの持ち手が従来品よりも増えて、蓋をしたまま流せるようになりました。

アロン化成「サニタリーエースOD 両用式 アイボリー」533-303

サニタリーエースOD 両用式は、設置するだけで和式トイレが洋式トイレに早変わりします。和式トイレにかがむには、足腰や膝に負担が大きくかかります。身体の負担を少しでも減らすために、和式トイレを現在も使っている方は洋式トイレへの変更を検討してみてはいかがでしょうか。

入浴補助用具

島製作所「折りたたみシャワーチェア楽湯 7550ST」7550

お風呂でこのような悩みはありませんか？
・立ち上がり時に辛い
・お風呂場で滑りそうで怖い
・身体を洗っているときに姿勢保持が大変

このような悩みを抱えている方はシャワーチェアの利用をおすすめします。

島製作所開発の「折りたたみシャワーチェア 楽湯 7550ST」は、自立式の折りたたみシャワーチェアです。折りたたむとコンパクトになり、収納が楽になります。座面や背もたれ、ゴムキャップを取り外すことが可能で、清潔に保つことができます。ライトグリーンとパープルの2色展開です。

アロン化成「高さ調節付浴槽手すり UST-130」536601

足腰に不安があり、浴槽への出入り口の姿勢保持に悩んでいる方は、アロン化成社開発の「 安寿 高さ調節付浴槽手すり UST-130」がおすすめです。 安寿 高さ調節付浴槽手すり UST-130は、またぎ動作や立ち座り動作を補助する簡易取り付け手すりです。住宅改修のような大規模な工事を行うことなく、簡単に手すりを設置することができます。お風呂での転倒防止に悩みを抱えている方はぜひ導入を検討してください。

自動排泄処理装置

パラマウントベッド「スカットクリーン 男性用レシーバーセット」KW-65MRT

・夜間トイレに行きたくなるが、一人だと立ち上がりがしづらい
・親が寝たきりの状態になり、排尿時にどう対応したらいいか分からない
・現在使っている排尿器では尿もれが心配

このような悩みを抱えている男性の方は「スカットクリーン男性用レシーバーセット KW-65MRT」がおすすめです。立ち上がった状態・座った状態・寝ている状態にも対応可能です。タンクの容量は3Lで成人男性の1日分の排尿分は入ります。本体を使いやすい場所における2mホースが付属品として付いているため、置き場所にも困りません。臭いを抑制するフィルファーも内臓されており、防臭機能も搭載しています。

パラマウントベッド「スカットクリーン 女性用レシーバーセット」KW-65WRT

「スカットクリーン女性用セット KW-65WS」は男性用と同様に、座った状態・寝ている状態で使用可能です。漏れの不安を解消する吸引スイッチがついているため、排尿する前から手動でモーターポンプを作動し、尿もれを防ぐことができます。男性用と同様に3Lの容量で成人女性1日分の尿をためられます。容量が満タンになると本体のランプでお知らせします。尿タンクは取り外しができ、尿の処理や洗浄が簡単です。

簡易浴槽

オカモト「ニュー湯っくん」1111A

・浴室まで移動ができないため、入浴をどうしたらいいか困っている
・要介護度が高く、デイサービスでの外出が難しい

このような悩みを抱えている方は「オカモト浴槽ニュー湯っくん」がおすすめです。室内でも簡単に組み立てができる簡易浴槽です。使用後はコンパクトに畳んで収納が可能なため、置き場所にも困りません。入浴を行うことで身体を清潔に保つほか、新陳代謝が良くなり、リラックス効果や安眠効果にもつながるため、できるだけ入浴は毎週行いましょう。

移動用リフトの吊り具

モリトー「スリングシート パオメッシュグレー フルサイズ中」PAO340

・要介護の方をベッドから車椅子に移動させるのはとても大変
・移動介助を繰り返して、腰が痛い

このような悩みを抱えている方は「モリトー スリングシート パオメッシュグレー フルサイズ中 PAO340」がおすすめです。メッシュ地なので入浴用としても、ベッド・車椅子でも使用することができます。パオメッシュグレーは、つり上げと同時に着座姿勢に変換します。頚部枕は身長に合わせて調整が可能です。パオメッシュグレーフル中サイズは目安身長が150～190cmの方となっています。実際の装着の仕方を商品ページに記載したのでご覧ください。

特定介護福祉用品(介護用品)の購入額の控除の方法

医療サービスや介護サービスを利用する場合には、通常は医療保険や介護保険が適用された後の金額を支払います。例えば10,000円の介護サービスを保険負担割合が3割の方が利用する場合には、支払額は3,000円のみです。しかし、介護保険で特定介護福祉用品(介護用品)の購入額の控除を受けるためには、まずは全額利用者が支払うことになります。その後、特定介護福祉用品(介護用品)を購入した事業所で受け取った「控除適用申請書」と「領収書」を持って、お住まいの市区町村役場の介護・福祉の窓口に提出しましょう。自治体によっては控除適用申請書と領収書以外にも、書類を求められることもあるので注意してください。書類が受理されると、介護負担割合に応じて負担割合に応じた金額を差し引いた金額が保険者（自治体）より払い戻しされます。例えば50,000円の腰掛便座を購入した場合には、一旦50,000円をお支払いください。その後、介護保険1割負担の方なら45,000円、2割負担の方なら40,000円、3割負担の方なら35,000円が払い戻されます。なお、特定介護福祉用品(介護用品)の購入に関しては、年度内に10万円が限度となるため、限度額を超えて購入する場合には全額自己負担になるという点にもご注意ください。

特定介護福祉用品(介護用品)の購入の流れ

特定介護福祉用品(介護用品)を購入する流れを紹介します。

1. ケアマネジャーと必要な特定介護福祉用品について相談する
2. 特定介護福祉用品のサービス事業者と話し合い、購入する介護用品を選択する

まずはケアマネジャーと話し合い、在宅介護でどのような介護用品が必要か決めていきます。そのうち、購入するほうが良いと考えられるものに関しては、ケアプランを作成して購入を検討していきましょう。次にケアマネジャーと一緒に介護福祉用品のサービス事業者に問い合わせて、実際に購入する介護用品を選択していきます。レンタルではなく介護保険を利用して介護用品を購入するとなると長く使用することになるため、できれば試して使用感を把握しておきましょう。介護保険を使って購入する介護用品を選択したら、実際に購入する段階に進んでください。まずは全額を支払い、その後、介護保険の適用を受けて払い過ぎた分の償還を受けます。

介護保険を利用して介護用品を購入するには

介護用品や福祉用具のなかでも、要介護者の身体に直接触れるものや、レンタルが好ましくないと考えられるものに関しては、介護保険の適用を受けて購入することが可能です。年間10万円という範囲内でなら1～3割の負担で購入することができるため、要介護者の生活を楽にするためにも、また、介護者の負担を軽減するためにも、どの介護用品が対象になり、それぞれの悩み事を解消できるかを知ることが大切です。特定介護福祉用品を購入する際は、介護保険が適用される場合でも、一旦は全額自己負担となります。後で償還されますが、ケアマネジャーとも話し合い、まずはどの程度の金額が必要なのかについても事前に確認しておきましょう。特定介護福祉用品の購入の上限額は年間10万円のため、翌年度になればさらに10万円の範囲内で購入することが可能です。しかし、特定介護福祉用品のなかには何度か買い換える必要が生じるものもあり、場合によっては毎年購入することになるかもしれません。可能な限り介護保険内で介護用品を購入できるように、ケアマネジャーとケアプランを作成しておきましょう。