介護保険で購入できる簡易浴槽の種類と特徴

介護保険が適用されるのは介護サービス費用だけではありません。自宅での生活に必要な介護福祉用品のレンタル代や購入費にも、介護保険が適用されることがあります。介護保険で購入できる介護福祉用品は全部で5種類あり、その中の一つが簡易浴槽です。以下の記事では、介護保険で購入できる簡易浴槽の種類や選び方、費用などについて紹介します。簡易浴槽を導入すると、入浴時の危険や要介護者・介護者の負担を軽減できます。

簡易浴槽はどんな状態のときに使うべきか

要介護者の介護のなかでも、入浴は介護者の身体的負担を特に必要とする作業です。介護保険で簡易浴槽を導入して作業を楽におこなえるように工夫することができますが、浴室が狭い場合は、簡易浴槽を設置することが難しいこともあります。また、滑りやすいため、介護者・要介護者双方が滑ってケガをする恐れもあるでしょう。介護保険で購入できる簡易浴槽は、浴室以外でも入浴するためのポータブルタイプの浴槽です。浴室で入浴を介助することが難しいときや、2人がかりで入浴の介助をおこなうときは、広い空間における簡易浴槽があると便利でしょう。

簡易浴槽はどんな悩みを解決することができるのか

簡易浴槽を導入することで、入浴時の危険や要介護者・介護者の負担を軽減できることがあります。

解決できる悩み①浴室で転倒しないか不安

簡易浴槽は浴室外でも入浴できるための介護福祉用品なので、浴室が滑りやすいことが不安な場合も悩みを解消することができます。また、浴室内に段差がある場合も、つまずき転倒を回避できるようでしょう。

解決できる悩み②二人がかりで入浴を介助したい

一般的に、浴槽は浴室の端に設置されています。そのため、要介護者を両脇から抱えて入浴介助することが難しく、姿勢を崩して要介護者・介護者両方が転倒する恐れもあるでしょう。簡易浴槽は浴室外に設置できるため、部屋の中央部に置くならば二人がかりでの介助もしやすくなります。

解決できる悩み③浅い浴槽でゆっくりとくつろいでほしい

家庭の一般的な浴槽では、手足をゆっくりと伸ばせない場合もあります。また、手足を伸ばせる広さがあるものでも、浴槽が深いと要介護者が溺れる恐れがあり、ゆっくりとくつろぐことが難しいかもしれません。簡易浴槽の中には手足を曲げずに入浴できる浅いものもあり、要介護者に安心してくつろいでいただけます。

簡易浴槽を利用するメリット

簡易浴槽を導入することには、次のようなメリットがあります。

メリット①自宅で入浴できる

家庭の浴室がせまい場合や危険な場合でも、簡易浴槽を導入することで自宅で入浴できるようになるでしょう。自宅で入浴できない場合はデイサービスを利用することもできますが、要介護度によって利用できる回数に制限があります。簡易浴槽があり、なおかつ家族でサポートが可能な場合は、回数制限なしに要介護者を入浴させることが可能です。

メリット②入浴の介助作業が楽になる

狭く滑りやすい浴室で入浴介助をするよりも、居室で簡易浴槽を使うほうが介護者も楽になります。ゆったりとした気持ちで入浴介助をしたい方、浴室での中腰を避けたい方にとってもメリットとなる介護福祉用品です。

簡易浴槽の種類と選び方

種類①折り畳み式簡易浴槽

折り畳んで片付けることができる簡易浴槽です。お風呂のお湯をくみ上げるポンプがついたものや、排水システムがついているものもあります。

種類②空気式簡易浴槽

空気で膨らませて使う簡易浴槽です。折り畳み式と同じく、お風呂のお湯をくみ上げるポンプや排水システムがついているものもあります。また、小さく畳むことができるので、保管スペースに余裕がない方でも導入しやすいでしょう。

簡易浴槽の費用感

簡易浴槽を購入する際には、年間10万円の範囲内で介護保険が適用されます。保険負担割合は1～3割で、また、要介護度によって購入できる介護福祉用品に制限がある点にもご注意ください。簡易浴槽の本体価格はメーカーや種類によっても異なりますが、排水ホース付きの空気式で60,000～80,000円です。介護保険の負担割合が1割の方なら6,000～8,000円の自己負担額となります。簡易浴槽があることで、転倒や溺れるリスクを軽減して入浴をおこなえるようになります。また、要介護者だけでなく介助者の身体的負担が軽減することもあるでしょう。

まとめ

要介護認定を受けている方は、介護保険の適用を受けて簡易浴槽を購入することが可能です。ただし介護保険で介護福祉用品を購入する場合は、年間10万円（本体価格）の制限があるためご注意ください。例えば介護の負担割合が1割の方なら本体10万円で自己負担額1万円（介護保険で償還される金額が9万円）が上限となり、これを超える場合は全額自己負担となります。簡易浴槽は60,000～80,000円ほどと高額なため、ほかの介護福祉用品を購入する計画があるときは、保険適用外になることもあるでしょう。